iPad便り、
専門家の記事、
軸通貨を有する国の中央銀行は事実上世界の中央銀行となり、米FRBの政策は国によっては本国の中銀政策よりもインパクトがある。
その典型は日本であろう。日銀にとってみれば、極限までの努力をしたとの思いが強いかもしれないが、マーケットはこれまでのところそれを完全に無視する立場を取っている。
米FRBに勝つわけがないと思っているからだ。
歴史を振り返れば、米国サイドさえ日本の従順ぶりに驚くケースが多い。あの著名なプラザ合意(1985年)でも、日本側(当時の大蔵大臣の竹下氏)から一気に30%の円切り上げ
を「逆提案」され、米国はびっくりしていたという。
米国当局からみれば、日本に比べ中国はいかに「難しい」国かと頭を抱えている様子を推測しやすい。が、皮肉にも中国当局は日本の前例があったからこそ、轍を踏まないと固く
決心しているようだ。
ところで、米国の量的緩和は姿を変えたプラザ合意の再来と言えよう。デフレ回避といった大義名分で、新興国にインフレと資産バブルを輸出しようとするものだ。中国をはじめ、皆
自国通貨の防衛に回るから、結果として期待値の高まりと共に、ホットマネーが米国から商品セクターと新興国に流入するだろう。すでにかなり進行しているとはいえ、今後さらに激化していく可能性もある。
だから、ポールソン氏をはじめ、一部ヘッジファンドは金の4000ドルターゲットを真剣に語り始めている。そしてゴールドマン・サックスは1650ドル前後へ短期目標を引き上げている。
が、08年前半、同社が原油の180ドルターゲットを掲げた後に起きたことを鑑みれば、寒気がする予言とも映る。ちなみに、原油の高値がつく一年前、
G7の先送りもあって、通貨戦争はこれからも続くが、
2012年まで、株を買わない方がイイと!!、また、ドンと一波乱かね!、その時が
チャンスだね?、
急なシャワーで、皆、雨やどり、中国系のグループ、
ハワイを撮る女、
今日の夕日、
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